メールNEWS 14号
2019-3-25
NEWSの 14号が
協力パートナー企業 フジサンケイビジネスアイ webサイトイノベーションズアイより配信されました。
※リンク先は当協会webサイトに変更しています。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
『イノベーションズアイ』産学連携情報 2019.3.25
大学のニーズやシーズ、イベント情報などの産学連携に関する情報を
毎月第四月曜日に会員の皆さまにメルマガでお届けします。
産学連携情報一覧ページ
⇒ https://www.innovations-i.com/17267.html
一般社団法人 産学連携推進協会
⇒ https://www.innovations-i.com/17266.html
―<メニュー>――――――――――――――――――――――――――――
1.【大学の研究シーズ】
企業は産み出すだけでなく、捨てるものにも責任があります。
様々な方法で産業廃水・汚染水を浄化するシーズをご紹介!
2.【講演・シンポジウム・イベント情報】
防菌、防臭、保水、防黴などの機能を印刷する!
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
1.【大学の研究シーズ】
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
■下水や産業排水処理向け低温硝化技術を開発
(東洋大学 生命科学部 応用生物科学科 角野 立夫 教授)
本研究では、5~10℃で硝化処理できる菌群の集積培養に成功。
水圏浄化、下水処理、産業廃水処理、観賞魚水槽の浄化などへの
活用を期待しています。
⇒ http://kyoju.net/2019/03/25/2019-03-25/
■天然物質を利用した環境浄化
(鹿児島大学 理工学研究科(理学系)・地球環境科学専攻 河野 元治 教授)
土壌中の鉱物や微生物が起こす化学反応を研究。天然物質による
汚染水の浄化や未利用資源の環境浄化物質としての応用に結びつきます。
土壌や廃棄物の有効活用、汚染水の処理などのご相談に対応できます。
⇒ http://kyoju.net/2019/03/25/2019-03-25-4/
■水中プラズマを使った大容量・高速水処理装置
(佐賀大学 理工学部 電気電子工学科 猪原 哲 准教授)
本技術は、大量の廃水中の有機化合物や細菌をプラズマによって処理。
外部からの原料ガスを供給することなく、低電圧(1000V以下)で
水中プラズマを生成させ,大量の廃水を短時間に処理できます。
⇒ http://kyoju.net/2019/03/25/2019-03-25-3/
■環境調和型プロセスによる澱粉含有排水の浄化と排水成分の再資源化技術
(山形大学学術研究院(バイオマス資源学) 渡辺 昌規 准教授)
沈降させた固形成分(澱粉粒子)を除去した上澄液を、
そのまま処理水として事業所内での再利用を可能にするなど、
製麺・製粉・米菓事業所へアプローチ。
⇒ http://kyoju.net/2019/03/25/2019-03-25-5/
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
2.【その他】
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
■防菌、防臭、保水、防黴などの機能を印刷する!
(京都府立大学大学院 生命環境科学研究科 細矢 憲 教授)
今回は、”産学連携事例”として様々な機能を印刷可能にした
画期的なシーズをご紹介!研究協力した企業のリアルな声も伺いました。
産学連携を見据えている企業へのアドバイスも是非ご覧ください。
⇒ http://kyoju.net/2019/03/25/2019-03-25-2/
※産学連携情報一覧ページはこちら
⇒ https://www.innovations-i.com/17260.html
===================================
次号は4月22日の配信予定です。(毎月第四月曜日配信)
どうぞよろしくお願いします。
===================================
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
発 行:イノベーションズアイ事務局
運 営:フジサンケイビジネスアイ、株式会社ノーズフー
住 所:〒101-0054 東京都千代田区神田錦町1-4-8 ブロケードビル6階
E-Mail:isi-info@innovations-i.com TEL:03-6273-7262
最近のお知らせ
-
2024/11/7
メールNEWS 78号
-
2024/8/26
メールNEWS 77号
-
2024/7/22
メールNEWS 76号
-
2024/6/24
メールNEWS 75号
-
2024/5/31
メールNEWS 74号